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海外製コンプレッサが稼働すると漏洩電流の警報が発報する

事例紹介

1 最先端科学とノイズ
2 国内研究機関でのトラブル事例
3 アラームを止めるだけでは済まされない。
4 今回の依頼内容は以下の通りでした。
5 なぜアラームが誤動作するのか。
6 《ノイズカットトランス™️》を装着する
7 まとめ

このカタログについて

ドキュメント名 海外製コンプレッサが稼働すると漏洩電流の警報が発報する
ドキュメント種別 事例紹介
ファイルサイズ 353Kb
取り扱い企業 株式会社電研精機研究所 (この企業の取り扱いカタログ一覧)

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このカタログの内容

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漏海 洩外 電製 ノ 流コ イ のン 警プ ズ 報レ がッ 対 発サ 策 報が す稼 事 る働 す 例 る と
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最先端科学とノイズ 各国がしのぎを削る先端科学の分野は、より高精度 るということは、ノイズの影響を受けやすくなる ノイズ対策製品が取り付けられているということ なく、ノイズ対策製品から流出した高周波ノイズが原 な研究が求められています。そこで使われている機器 ということでもあり、これまで以上に、ノイズのな なので、その周囲を重点的に調査しました。 因であることが確認されました。 は、年々高性能なものになり、より微細なデータを扱 いクリーンな電磁環境が求められています。 えるようになってきています。反面、データが微細化す その結果、ノイズ対策製品からアースへ高周波 ノイズが流出していることが確認できました。そ して、警報アラームが鳴るのは、地絡が原因では 国内研究機関でのトラブル事例 日本を代表するある研究機関では、数多くの優秀な テムが使われていました。この冷却システムは、仕様 研究者が在籍し、未来を創造するための革新的な 通りに正しく設置されていたのですが、システム内 技術研究を日夜行っています。そこに所属するE様 の米国製コンプレッサが動作すると、分電盤内に設 は、超電導技術に関する研究を行っており、E様が使 置されている警報アラームが鳴ってしまうというト われている研究設備には、ヨーロッパ製の冷却シス ラブルが発生しました。 アラームを止めるだけでは済まされない。 警報アラームは漏電を検出するために設置されて が発生していることが確認できました。しかしなが います。警報アラームが鳴る理由として、まず考えら ら、絶縁不良などは見当たらず、地絡かどうかはっき れるのは、絶縁不良などによる地絡です。そのため、 りしません。しかも、このトラブルは1度限りではなく 警報アラームが鳴ると、火災を防止するために設備 複数回発生しており、研究の大きな支障となっていま を停止させて、原因を調査する必要があります。調査 す。 の結果、コンプレッサから200mA程度の漏洩電流 なぜアラームが誤動作するのか。 機器の絶縁に異常がないことは、既にお客様がご確 対策製品をコンプレッサに取り付けています。本来で 認済みでしたので、別の可能性を検討しました。一般 あれば、そのノイズ対策製品で高周波ノイズの流出を 的に、コンプレッサからは高周波ノイズが発生してい 十分に防止することが可能です。 ます。 しかし、いくつかの悪条件が重なると、そのノイズ対策 通常は、コンプレッサから発生した高周波ノイズが 製品が高周波ノイズを拡散させる原因となることがあ 周囲の機器に被害を与えないよう、何らかのノイズ ります。お客様に確認すると、機器のコンプレッサにも
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ノイズ対策製品が取り付けられているということ なく、ノイズ対策製品から流出した高周波ノイズが原 なので、その周囲を重点的に調査しました。 因であることが確認されました。 その結果、ノイズ対策製品からアースへ高周波 ノイズが流出していることが確認できました。そ して、警報アラームが鳴るのは、地絡が原因では 今回の依頼内容は以下の通りでした。 ・警報アラームが鳴る原因を明確にしてほしい ・漏洩電流は地絡に由来するものか判断してほしい ・トラブルを完全に解決する方法を教えてほしい を装着する。 高周波ノイズ流出の原因がノイズ対策製品であ インに          を装着する」という手 れば、それを別のものと交換するというのが、第 法を提案し、ご採用いただきました。 一に考えられる方法です。しかし、それでは本来目 的としたノイズ対策効果を得られない可能性が           装着後、警報アラームが誤 あります。 動作することはなくなり、円滑に研究が行えるよう になりました。 そのため、代替手段として「コンプレッサの電源ラ まとめ 【ポイント1】 悪条件が重なると、ノイズ対策製品が高周波ノイズを拡散させる原因になることがあります。 【ポイント2】 ノイズ発生源の電源ラインに          を装着する対策方法があります。 ※            は株式会社電研精機研究所の登録商標です。 ※ 本資料における図表、波形、文章等の著作権は株式会社電研精機研究所に帰属いたしますので、無断での使用、転載を固くお断りいたします。