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インバータ内臓PMモータ搭載ポンプ“IVM”

製品カタログ

荏原製作所の省エネポンプのご紹介

荏原製作所の省エネポンプ「インバータ内臓PMモータ搭載ポンプ“IVM”」

このカタログについて

ドキュメント名 インバータ内臓PMモータ搭載ポンプ“IVM”
ドキュメント種別 製品カタログ
ファイルサイズ 1.7Mb
登録カテゴリ
取り扱い企業 株式会社福田 (この企業の取り扱いカタログ一覧)

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このカタログの内容

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設備の困った! をスッキリ解決! EBARAの新サービス・製品のご紹介 こんなお悩みありませんか? そんなお悩み 電気代が高騰し、生産コストを圧迫している… ベテラン保全担当者の高齢化、人手不足が深刻… エバラが 冷却塔の老朽化で冷却効率が悪い… 解決します! 直結型渦巻ポンプ FSV型 省エネ 省力化 直動型渦巻ポンプ FSDV型 ラインポンプ LPDV型 インバータ内蔵PMモータ 搭載ポンプで省エネ QiDe 最適化 キーディー IoTセンサーと 丸型冷却塔 SBC-P型 角型冷却塔 SDW-U型 クラウドを活用した 冷却塔の能力増強提案 管理業務の省力化 による最適化 こちらの QRから ポンプのエバラだからできる トータルソリューション お問合わせ 下さい お客様の状況にあわせた最新の設備環境にアップデート IoTの導入で精度の高い設備管理が可能 高い省エネ効果と省力化でコストを削減 改めて担当者より ご連絡いたします 故障の際も全国に広がる荏原の各拠点から迅速にサポート
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EBARAの新サービス・製品のご紹介 インバータ内蔵PMモータで省エネ ポンプを交換するだけで消費電力を平均35%※削減 既存の荏原製ポンプから配管寸法を変更することなく交換が可能 こんなに違う! 設定変更もスマホアプリで簡単操作!さらに各種センサとの連動運転も可能 省エネ効果! ※本製品納入実績の平均値より電力削減率を算出しています。 取合互換 省エネ 今あるポンプから ■ 省エネ効果による回収目安例(製品価格+10年間電気料金) そのまま交換 3.7KWの比較 ! 4,000 製 品3,500 価格差回収 ■ LPD型 : 10年で 価3,000 格 1.8年 3,587,000円 従来品 新型 LPD型 LPDV型 2,500 ■ LPDV型 : 10年で 電 力2,000 料 2,683,000円 金1,500 ( 千1,000 円 スポッ! ) 500 10年間で 00 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 経 年 904,000円分省エネ! ●年間省エネ計算条件 【機種条件】 吸込口径: 50mm, 出力: 3.7kw, 周波数 : 60Hz 【運転条件】 電力削減率 : 35%, 年間稼働時間 : 12時間/日×240日, 電力料金 : 27円/kWh, CO2排出係数 : 0.000438t-CO2/kWh ※電力削減率は本製品納入実績の平均値より算出 ※1日あたり稼働時間は日本産業機械工業会発行「汎用ポンプ 保守管理について」の空調ポンプ及び揚水ポンプの運転時間(12時間/日)としています IoTセンサーとクラウドを活用した管理業務の省人化 機器や設備をリアルタイムで状態監視 ボトルキャップサイズの小型センサーで機器への設置も簡単 振動や温度の蓄積データを活用することで傾向管理を実施できます EBARA ボトルキャップサイズの m 24mm メンテナンスクラウド 18m小型センサー IoTでの24時間遠隔監視で 荏原が常に見守り 日々の点検業務を省力化 早期に故障検知 どんなメーカの機器でも 取り付けOK 28mm QiDe 簡単設置で リーズナブルな キーディー 様々な機器に対応 費用で導入可能 冷却塔の能力増強提案による最適化 部分強化による能力増強で、「低コスト」「短納期」での能力改善を実現 清掃&部品交換にも対応、熱交換効率を向上し、設備全体の消費エネルギーの削減につなげます 冷却塔ファン廻りユニット 部分強化による能力増強 電動機 プーリ等 既存冷却塔の外形寸法を変えることなく、 部分(駆動部)交換のみで能力を増強。 ※電動機出力は、1~2ランク大きくなります。  (例:3.7kW ➡ 5.5 ~ 7.5kW ) 送風機 ベアリングBOX *製品改良のため本書内容を一部変更する場合があります。 あらかじめご了承ください。  *本書中、「○○○型」の表示は当社の機種記号です。   *本書の内容を無断転載することを禁じます。 掲載した製品は「輸出貿易管理令 別表第1の16項に掲載の貨物」に該当しますので、輸出する場合は「用途」「需要 者」などの確認が必要となり場合によっては経済産業大臣の許可が必要となります。(これらの要件は輸出者におい https://www.ebara.com/jp-ja/contact/ てご確認ください) 2025年7月 +